糖尿病・高血圧症・高脂血症などの生活習慣病と消化器系疾患を中心とした診療を行っております。

〒103-0002 東京都中央区日本橋馬喰町2-2-6 朝日生命須長ビル 2・3・4F

成人病News

『成人病News』創刊に寄せて

(公財)朝日生命成人病研究所附属医院

所長・院長 岩本 安彦

『成人病News』創刊のご挨拶

 残暑お見舞い申し上げます。地球規模での異常気象により今夏は連日猛暑が続きましたが、皆様には如何お過ごしでしょうか。 私が4月1日付で朝日生命成人病研究所の所長に就任して5ヶ月過ぎました。就任以来、当研究所としての新しい取り組みについて考えてまいりましたが、 このたび、『成人病News』のスペースを当研究所のホームページ上に開設し、糖尿病をはじめとした成人病(生活習慣病)に関する様々な情報を発信し、 成人病の予防、早期発見、早期治療、そして治療継続の重要性についてお伝えし、成人病のさまざまな合併症の発症を予防し、重症化の防止につなげていただくよう願っています。

『成人病News』でお伝えしたいこと

 『成人病News』では、成人病に関するトピックス、新しい診断基準、新しい治療法、国内外の大規模スタディの報告、成人病研究所の診療内容、診療実績、療養指導・教育入院のご紹介など 幅広い内容を発信いたします。
 『成人病News』をお読みいただきたい方々としては成人病(生活習慣病)の診療に関心のある医師、メディカルスタッフ、患者さん、予備群の方々、そのご家族、 さらに成人病に関心が高い一般の方々を想定しています。
 執筆者としては、当研究所の常勤・非常勤の医師、メディカルスタッフが担当します。

次号予告

 『成人病News』は2か月毎に発行(更新)いたします。第2号(11・12月号)には、「第50回日本成人病(生活習慣病)学会について」、 「ADA、EASDのトピックスから」、「成人病研究所の療養指導、教育入院のすすめ」を掲載予定です。ご期待ください。

 
 

世界糖尿病デー

診療部長・糖尿病代謝科 吉田 洋子

世界糖尿病デーとは

 皆様は、世界糖尿病デーをご存知でしょうか。
 世界糖尿病デーは、全世界で糖尿病抑制に向けたキャンペーンを推進するために、国際糖尿病連合(IDF)と世界保健機関(WHO)が1991年に定めたものです。 2006年12月に国連総会で11月14日(インスリンを発見したバンティング博士の誕生日)が「世界糖尿病デー」として公式に認定されました。
 糖尿病合併症は、健康的な生活習慣と適切な治療を続けることで予防が可能です。しかし、今も世界の糖尿病人口は増え続け、2014年には3億8,670万人(有病率8.3%)です。 このうち、糖尿病を発症している可能性が高いにもかかわらず、検査を受けていない人の数は1億7,900万人に及び、約半数は自分が糖尿病であることを知りません。 日本では、糖尿病が強く疑われる人のうち、治療を受けている人の割合は男性65.9%、女性64.3%であり、約35%の人が治療を受けていません(平成24年 国民・健康栄養調査)。
 IDFは、世界糖尿病デーを周知させるため、全世界の有名な建築物をブルーにライトアップする活動を行っています。我が国でも、日本糖尿病学会と日本糖尿病協会が中心となり、 ブルーライトアップイベントに加え、無料の血糖測定や健康相談、ウオーキングや講演会などを行っています。

世界糖尿病デーに関する当院の取り組み

 当院でも昨年11月に、「第1回あさひ健康まつりin 日本橋 〜糖尿病を知ろう!〜」を行いました。ポスター展示や無料検査体験の会場には、患者さんの他に近隣の一般の方が足を運んで下さいました。 開催した木曜夕方という時間帯については、自営業の合間の時間でとてもよかったという意見もあれば、ランチタイムを希望する声もありました。
 あわせて行った糖尿病川柳大会では、糖尿病患者さんとご家族、ならびに医療従事者から糖尿病治療への思いがこもった作品が112句寄せられました。 優秀賞には「糖尿病 癒し迎える五輪の火」佳作には「血糖値私が下げたと妻威張り」「インスリン打つ手慣れたる米寿かな」が選ばれました。長年糖尿病治療に取り組んでいる達人ならではの味わい深い作品の数々でした。
 今年も11月14日に世界中でブルーライトが点灯されます。お近くの関連イベントについては、世界糖尿病デー公式ホームページで知ることができます。 当院では11月12日(木)に第2回あさひ健康まつりを行う予定です。日本橋馬喰町で一足先に世界糖尿病デーを体験してみては如何でしょうか。

 
 

糖尿病と医療連携

医療連携部長・糖尿病代謝科 櫛山 暁史

地域連携の役割分担

 みなさんこんにちは。地域の先生方、スタッフの方々にはいつもお世話になっております。医療連携部・糖尿病代謝科の櫛山です。 今回私からは「地域連携に関するイベント、朝日生命成人病研究所の取り組み」についてお伝えしたいと思います。
 ここ5年くらいでしょうか?地域連携、医療連携という言葉が糖尿病の領域でも頻繁に聞かれるようになってきました。 地域連携は、言い換えると役割分担・助け合いということになります。もともとは脳卒中の医療連携が有名でした。 この連携は、脳卒中の発症は明確、治療内容もシンプルなため役割分担が明確です。発症→救急隊→急性期専門施設→慢性期専門施設→退院という流れは一般の方からも理解しやすいと思います。
 糖尿病の医療連携は、それよりはやや複雑です。まず、いつ発症したか分からない。我々の調査では、健診で血糖上昇・尿糖陽性を指摘されて医療機関で糖尿病と診断・治療開始されるまで平均で4-5年がかかっています(*1)。 そこで専門医に紹介されるかどうかは、その時の医師判断にゆだねられます。最近では一定の基準が提案されています(*2)が、かつては専門医に紹介する、と言っても、実は多くの場合、なぜ専門医に行かなければならないか患者だけでなく医師もはっきりしない状況でした。 専門医で紹介理由となった問題が解決すると、元々の医療機関に戻ったり、糖尿病だけは専門医で診療する(併診)ことになったりするのも糖尿病の連携に特徴的です。 ご高齢になると在宅医療への移行もあり、その準備も意識しなくてはなりません。
 さらに、そもそも糖尿病の病態として血糖のコントロールのしやすさや必要なコントロールの程度、全身に出てくる合併症の有無が、患者ごとに全く違うため、 脳卒中のような連携のレールに載せるのは難しいのです。
 糖尿病の地域連携は、単なる役割分担を超え、患者の治療が順調に開始され、継続されることで合併症を予防、治療が最大限行われるために行われます。「糖尿病診療の空白地帯をなくす」などと言われます。 この連携においては、医療機関同士の関係は医療機関の持っているリソースと、患者さんの状態によって変わってきます。例えば糖尿病診療の守備範囲も、全く専門外でという場合から、非専門医でも全く問題なくインスリン注射を含んだ診療をこなす方もいます。 療養指導士(コメディカル)スタッフの役割は大きいですが、スタッフの数も施設ごとにバラバラ。連携に関しても需要はバラバラということになります。
 このような状況の中で、私どもの朝日生命成人病研究所附属医院は糖尿病専門医師を常勤で8名、非常勤合せまして18名、糖尿病療養指導士23名という布陣で(平成27年9月現在)、 毎月4000人程度(1型含む)の糖尿病患者の診療を行う中で、地域の糖尿病診療、特に糖尿病のある生活の改善、注射療法を含む専門的治療と合併症の検査・治療を、各医療機関の需要にあわせて提供することを目指しています。
 平成17年から医療連携室を立ち上げて医療機関同士の連絡をスムーズにするようにしてきました。平成22年からは医療連携部となり、スタッフを増員、紹介される医師やコメディカル同士の顔が見えるよう、 また体験・教育入院を含め紹介受診の際に患者さんが新しい医療機関に来て戸惑ったり困ったりしないように、逆に、紹介元に戻って診療を受ける際にもなるべくギャップが出来ないように、各スタッフに医療機関同士の連携という意識を浸透させていくようにしています。
まだ不十分な点もあり、また糖尿病医療連携に求められる姿というのも年々変わってきているという意識もありますが、地域全体で糖尿病患者の診療を行っていけるよう、鋭意努力してまいりますので今後とも当院および医療連携部をよろしくお願いいたします。

地域連携に関するイベント

1.区中央部(中央、千代田、港、文京、台東)医療連携検討会による区民講座・医療従事者研修が28年2月27日午後、慈恵医大にて開催されます。所属の区民の方はどなたでも参加できますので、医師会や区報及び朝日生命成人病研究所ホームページ・Facebookで日時・場所をご確認の上、奮ってご参加ください。
2.医療機関向けイベント11月の糖尿病週間に向け、たくさんの講演会を企画しております。各医療機関スタッフ様にご案内申し上げますのでこちらも奮ってご参加ください。

医療連携部(朝日生命成人病研究所ホームページ内)
朝日生命成人病研究所Facebook
これらのページで活動内容を随時報告しています。

(*1) Twenty-year trend of increasing obesity in young patients with poorly controlled type 2 diabetes at first diagnosis in urban Japan. Kushiyama A, Yoshida Y, Kikuchi T, Suzawa N, Yamamoto M, Tanaka K, Okayasu M, Tahara T, Takao T, Onishi Y, Kawazu S. J Diabetes Investig. 2013 Nov 27;4(6):540-5.
(*2) 東京都糖尿病医療連携ツール